2020年2月に、25年勤めた会社を退職した。出世に見切りをつけたというのもあるし、まだまだ技術を追求したいという思いもあった。DXの技術者が求めれ、経験はないものの、IT大手で25年培ってきたマインドは需要があると思っていた。転職活動を本格的に始めたのは、引継ぎも落ち着いた、2019年12月から。転職のエージェントを使って実施。2020年2月の退職までには、転職先は決まると思っていた。ところが中々転職先は決まらず、46歳の年齢がネックになったのか。コロナも直撃して。。。。。。。。
独立も検討した。それもまくいかず、FXに手を出すも。コロナ相場。。。あっという間に150万の資金を飛ばし、2021年5月にようやく転職先が決まった。年収アップを目論んでいたはずが、年収は、100万程下落する。月々の生活費を落とすために、契約していたケーブルテーブルを解約。携帯電話のプランの見直し。
どうしようもなく落ちぶれた。なんとか生活できているものの。このままでは老後が不安。
失ったFXの資金を取り戻し、豊かな老後を過ごしたい。
FXのトレードの方は、今年は、2020年06月までで、リアルのトレードをやめた。そこから、毎日1h足の相場を記録して取引手法を研究。まだまだ、これっという手法を見つけたわけではないが、2020年12月からまたリアルトレードに復帰している。まずは失った資金を取り戻すべく、2021年は本格的にやっていきたい。
まずは、今年度の相場を日経新聞の記事とともに振り返りたい。
【英議会、対欧FTA承認へ】
英議会と欧州連合は30日、両者が合意した自由貿易協定（FTA)などを2021年1月1日発効させる手続きを終える。新年以降の関税ゼロでの貿易の維持が正式に固まり、経済や企業への打撃は、回避される。
EUの手続きは暫定適用で、正式な発行には欧州議会の同意がいる。欧州議会は21年1月～2月に合意文書を審議し、同意するかの判断を下す。欧州メディアによると、賛成するみられる。
中国・EU、投資協定に合意 車や病院事業で制限緩和
中国と欧州連合（EU）は30日、投資協定を結ぶことで大筋合意した。発効すれば世界2位と3位の経済規模を持つ国と地域の結び付きが一段と強まる。EU企業は中国市場への参入に弾みがつく一方、中国も東アジアの地域的な包括的経済連携（RCEP）に続く大型協定で存在感を高める狙いがある。
新型コロナの打撃を受けた経済を再生させたいEUと、米国との対立の長期化をにらみ、独自の経済圏づくりを急ぐ中国の思惑が一致した。バイデン次期政権は合意直前に両者の接近をけん制しており、反応が注目される。
世界市場、コロナ後先取り
2020年の金融市場は新型コロナウイルスで激動の1年だった。世界の主要な資産のうち最も上昇したのは銅で、最大消費地の中国の景気回復期待が高まっている。米ダウ工業株30種平均は初めて3万ドルを突破した。ワクチン開発の進展など新型コロナの感染収束を前のめりに織り込んでおり、実体経済との乖離（かいり）も広がる。
新型コロナ収束による景気回復と、収束が長引くことで金融緩和策が長期化するという、いいとこ取りには危うさが残る。21年相場のカギは、実体経済との乖離を埋める世界的な技術革新や潜在成長率の向上、過剰債務の解消への道筋をたてることにある。
世界の株式時価総額、今年15兆ドル増
2020年は世界的な株高の1年となった。世界の上場企業の株式時価総額は100兆ドル（約1京円）を超え、1年間で約15兆ドル増えた。支えとなったのが、新型コロナウイルスによる混乱回避のために各国・地域の中央銀行がとった金融緩和策だ。主要9中銀の資産は9.7兆ドル増加した。日経平均株価は年間で16%（3787円）高で今年の取引を終えた。
ネット、日米で強い追い風
仕事や買い物、娯楽など人々の行動様式が一変した。ネットサービスを提供する企業には追い風となり、米国や日本の株価が上昇する原動力になった。
新型コロナの感染拡大で在宅勤務が広がると、ビデオ会議サービス「Zoom」を運営する米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズが世界で一気に注目を集めた。
外出せずに買い物ができるネット通販も需要が急拡大した。世界最大手の米アマゾン・ドット・コムの20年7～9月期の売上高は961億ドルと、前年同期比で37%増えた。今年だけで40万人以上の雇用を増やすなど物流網の強化に追われた。国内もネット通販の楽天やヤフー、中古品取引のメルカリで流通総額が大幅に増えた。
＜回顧2020＞コロナ下、業績回復に明暗
新型コロナウイルスの感染拡大は日本経済に大きな打撃を与えた。外出自粛要請などを受けてレジャーや運輸業界の業績が悪化し、雇用懸念などから個人消費の落ち込みも続く。一方、経済活動がオンラインに移行し、ネットサービスや食品・日用品業界の回復は比較的早い。業界ごとに明暗がはっきり分かれている。
国内では11月以降、感染再拡大への懸念が強まった。各自治体が時短営業を要請し、忘年会需要を見込んでいた外食産業は苦戦を強いられた。
回復機運が腰折れになるリスクも高まっている。コロナの感染拡大をどれだけ抑制できるかが企業業績を大きく左右する状況は、21年も続きそうだ。
日米欧のGDP下落、戦後最悪
新型コロナウイルスは世界経済にかつてない規模の打撃を与えた。感染が広がり始めた2020年4～6月期は日米欧の経済がそろって戦後最悪のマイナス成長に沈んだ。消費や製造など幅広い経済活動に急ブレーキがかかった。
日本の実質国内総生産（GDP）は1～3月期から年率換算で29.2%減った。米国とドイツの減少率は30%を超え、英国は約60%と軒並み最悪となった。日本は19年10月の消費増税から3期連続とマイナス成長が長期化した。
各国とも7～9月期はプラスに転じた。しかしコロナ感染の再拡大で再び厳しくなっている。10～12月期の成長率は従来予測よりも下振れするとの見方が増えている。金融情報会社リフィニティブの集計によると、12月時点の民間エコノミストのGDP成長率予測は9月時点の予測と比べ下方修正されている。
厳しい行動制限が敷かれたフランスやイタリアなどに続き、比較的経済が底堅かったドイツもロックダウン（都市封鎖）の強化を余儀なくされた。欧州全体の21年1～3月期の予測は9月時点のプラス5.7%から4.5%に下がり、さらに下振れする可能性もある。
米国も感染再拡大の影響が鮮明だ。9月時点は10～12月期の成長率予測がプラス5.3%だったが、12月時点では4.0%に下がった。1～3月期はさらに2.5%へ鈍化する。JPモルガンなどは欧州に遅れて米国も21年1～3月期にマイナス成長に陥ると予測する。
対照的に回復傾向が鮮明なのは中国だ。GDP成長率は7～9月期に前年同期比プラス4.9%で、中国の民間エコノミストは10～12月期も5～6%台と予測する。けん引役は輸出で、特にマスクや防護具といった医療関連が伸びる。富裕層の高額消費で内需も底堅く、20年通年もプラス成長を維持する見込みだ。
米、個人が「巣ごもり」買い 日米株で年末相次ぎ高値
年末の日米の株式市場で株価指数が相次ぎ高値を付けた。米ダウ工業株30種平均は28日に最高値を更新し、29日の日経平均株価も30年ぶりの高値となった。新型コロナウイルスの感染拡大による「巣ごもり」で個人投資家が増えたことが背景にある。米証券当局などはゲーム感覚での取引を警戒しており、株高には懸念もある。
28日のダウ平均は前週末比204ドル（0.7%）高の3万0403ドルとなった。ナスダック総合株価指数とS&P500種株価指数とともに、そろって史上最高値を更新した。米政府の追加経済対策の成立などが好感された。クリスマス休暇で機関投資家の取引参加が減るなか、個人投資家による活発な売買が株高を支えている。
コロナ禍で世界的に失業率は高まっている。将来不安の高まりから、株式投資を始めたり、積極的な売買に乗り出したりする個人投資家が増えているとの見方がある。投資や運用は富裕層への恩恵が大きいとされていたが、格差の拡大が個人を株式投資に駆り立てている面もありそうだ。
まとめ
2020年もあと少し、日経新聞から投資関連のニュースをひろった。各国の中央銀行の金融緩和したマネーが株式相場に流れた。各国の株式相場が実態経済と乖離した動きを見せている。こうした株価の動きは、実態経済通りにいずれ修正される。そこで実態経済はというと、どうも、ここ最近はコロナで難しそう。変異種のコロナ、東京では、連日のように感染者が過去最高とかいっている。
寒さが明ける、３月以降に期待しつつ。相場の急落には気を付けたい。1/1には、新聞に株式相場の特集や、ドル円相場の予想記事が掲載されると思う。
そこからまたじっくりと考えたい。
最後にまだ月足は確定していないけど。
１）100円割れが目前。
２）2020年03月：101.175
３）2016年06月：98.812
４）2020年02月：112.223
５）2018年10月：114.539
節目となりそうなポイントを書きだした。あすは、フィボナッチを引いて、節目のポイントを細分化したい。
