米個人投資家の間で、株式相場の先行きに弱気な見方が強まっている。米個人投資家協会（AAII）の週間調査によると、今後6カ月で株価が下落するとみる個人投資家の比率は22日時点で38.6%だった。前週から約10ポイント増え、6週間ぶりの高水準となった。
今後6カ月の相場見通しに「強気」と答えた割合から「弱気」を引いた値はマイナス16.9ポイントと、3週間ぶりに弱気派が強気派を上回った。2月に入って雇用統計や小売売上高など主要な経済統計の結果が相次いで市場予想を上回り、インフレの根強さが明らかになった。金融引き締めが長期化することへの懸念が強まり、投資家の心理を冷やした。
東海東京調査センターの長田清英チーフストラテジストは「年初からの株価上昇をけん引したアマゾン・ドット・コムやアップルなど主力ハイテク株の下げが目立つようになり、株高の持続性を疑問視する投資家が増えた」とみる。
