ヘッジファンドなど投機筋の円キャリー取引が本格的に再開された様子は確認できない――。最近のデータからいえることだ。
低利で借りた円を元手に高金利のドルなどに投資するキャリー取引は、ここ数年の円安の原因となってきた一方、その急速な巻き戻しが8月上旬の市場の大混乱を招いたとされる。その意味では、キャリー取引が再び膨らんでいない点は一応の「安心材料」といえる。
現時点で投機筋が円キャリー取引と距離を置いている点を示唆するのは、米商品先物取引委員会（CFTC）がまとめた投機筋（非商業部門）の週次ポジション動向。8月13日時点で円の売り越し（対ドル）は解消され、約2万3000枚の円買い越しになったという。円の売り（約6万4000枚）より買い（約8万7000枚）のポジションが多い状態だ。円売りが低調ならキャリー取引は増えにくい。
円の下落が目立ったここ数年、投機筋は円の売越幅を大きく拡大。円キャリー取引活発化の反映と見られてきた。一転して円売り越しの縮小が目立ってきたのが7月中旬以降。円キャリー解消の結果と考えられ、7月下旬に1ドル=150円より低い水準を中心に推移していた円相場は、8月上旬に一時141円台に急上昇。日本の株価急落も起きた。
そして投機筋は、最近ついに円の買い越しに転じた。買い越しは約3年5カ月ぶりの現象だ。
円売り越しが縮小した背景にあったのは米経済の後退懸念。米国が大幅な利下げを迫られるとの予想が広がる一方、日銀は7月末の利上げ決定時、追加利上げに前のめりな印象を与える情報発信をした。円買い戻しが進んだのは自然だ。
もっとも、その後、米景気の後退懸念は弱まった。日銀も市場環境に配慮するとの情報発信に努め、市場はいったん落ち着いた。ただ、そうなると再び円キャリー取引が活発になる可能性も意識される。現時点で取引が本格的に再開されていないなら、なぜか。日米の金利差が方向として縮小するなら、キャリー取引はあまり拡大しにくいという話かもしれない。
もうひとつ気になるのは投機筋が円買い越しに転じたことの意味だ。今後キャリー取引解消に伴う円買い戻しでなく、新たな円買いポジション構築の方が円高圧力を生む事態もあり得るからだ。
最近の円買い越しへの転換も円売りポジション縮小（円買い戻し）より円買いポジション拡大が主導した。8月13日までの1週間の円買いポジション増加幅は約2万1000枚。円売りの減少幅を5割くらい上回る。
もっとも、市場では「円買いポジションの増加は一時的である可能性を排除できず、投機筋が円に強気になったとは言い切れない」（三菱UFJモルガン・スタンレー証券の植野大作氏のリポート）との見方も根強い。
もともと投機筋は円買いを深追いしない。長期のCFTCデータを振り返っても、売越幅は15万枚を超える局面もあったが、買越幅はせいぜい5万～6万枚程度までが普通。低金利の円の買いを大規模に手掛ける現象は起きにくかったのだろう。今後も日本で米国のような大幅な金利上昇がおきることは考えにくい。
ただし、海外投機筋は市場の流れに乗る「順張り」を好む。今後、何らかの理由で円高の流れが強まったとき、投機筋が円相場上昇に拍車をかける行動をとる展開がないとは言い切れない。2008年のリーマン・ショック後など過去の円高局面でも、投機筋の円買い越しが見られた。
